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組織・経営管理 - 企業理念浸透、組織風土改革

体質改革を実現する転換プロセス

No.598 2020年2月号

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今月の視点


純粋持株会社を設立する目的は、M & A を加速させたい、グループ企業間のシナジーを追求したい、グループ企業の自律経営を促したい、グループ経営資源の戦略的配分を行いたい、節
税対策を行いたい、などさまざまである。
しかし、設立後に内外の経営環境が変化したり、経営の方向転換が必要となったりすることにより、当初の目的を見直して持株会社の機能を再編することも多い。また、当初の目的に照
らして、十分に持株会社を活用できているのだろうか、もっとまく活用できるのではないかという思いが湧いてくることもある。
今月は、グループの経営方針に合わせて持株会社のあり方を見直した企業の事例を参考に、純粋持株会社の機能を検討する際の留意点を考えたい
  企業体質の改革は、目指す姿を定めて達成に向けたシナリオを立案することから始まる。新たな経営計画などの策定を通じて道筋を定め、この道程を着実に歩んでいくことが求められる。
そうした時、従来の体質に新たな風を吹き込みたいと、組織形態を変更し、組織長も入れ替えるというアプローチがある。
まず器である組織から変え、組織の持つ慣性を弱めようとする考え方である。
しかし、拙速な組織変更や組織長の異動だけでは、体質改革を実現する動きが作れないこともある。組織の形状が変わっただけでは慣性は弱まっても、目指す方向への意識や行動の変化が生まれにくいためである。
このような時、社員の意識を狙った方向にベクトルを揃えて変革させるために、人事制度の刷新は有効なアプローチの一つである。
今月はA社の事例を通じて、戦略転換と人事制度刷新により体質改革を実現する転換プロセスについて考えてみたい。


目 次

純体質改革を実現する転換プロセス
1 A社の事例
  (1) 会社の戦略転換~中期経営計画の策定~
  (2) 会社の体制転換①~組織から変える~
  (3) 会社の体制転換②~社員から変える~
  (4) 社員の主体的な行動が組織を変えていく
2 体質改革を実現する転換プロセスの留意点
  (1) 組織構造を変えることを安易に先行させない
  (2) 社員に浸透させるツールとして人事制度を機能させる
  (3) 社員の意識と行動の変化を捉え、組織構造の見直しに繋げる

企業理念浸透、組織風土改革
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