CGコード改定から1年以上が経過し、有価証券報告書でサステナビリティ関係の記載欄が新設されるなど、サステナビリティに関する取組みは、サステナビリティの中でも重要事項「マテリアリティ」を起点として検討が本格化しています。

とりわけプライム市場を中心とした気候変動対応「TCFD枠組みに沿った開示」は本格化しています。さらにこの取組みは、サプライチェーン上にある非上場会社に対しても、脱炭素要請として加速度的に波及しています。

加えて、人的資本の重要性も高まる中、サステナビリティへの取組みを事業計画と両輪に位置づけ、統合した経営戦略へとブラッシュアップを図る企業も見られます。

弊社では、さらに高まりを見せるサステナビリティ対応ニーズに応えるべく、これまで積み上げた実績をもとに、マテリアリティ特定を起点とし、気候変動対応（TCFD対応やGHGのScope１～３排出量算定など）を中心に、ESG関連のコンサルティングメニューをご用意しております。

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